EY新日本有限責任監査法人 / EY Japan株式会社の求人一覧

脱炭素

■気候変動アドバイザリー業務 ・気候変動関連開示支援 ・脱炭素戦略策定支援 ・CDP／SBT支援 ・再生可能エネルギー導入、証書・排出権（カーボンクレジット）取引等におけるアドバイザリー業務 ・官公庁・自治体等から依頼される気候変動関連の調査・レポーティング業務 サステナビリティの中でも最重要テーマの一つである気候変動・脱炭素領域のアドバイザリー業務を行います。温室効果ガスの算定から、ISSB/SSBJ/TCFDといった開示基準に沿った気候変動関連開示、SBT/CDPといったイニシアチブの支援、更に企業のカーボンニュートラル達成に向けた計画策定・エネルギー調達・サプライチェーン全体の脱炭素推進といった多様なテーマでサービスを展開しています。気候変動を中心としたサステナビリティの最新の情報にキャッチアップし、顧客のニーズを的確に把握して積極的に業務を推進いただくメンバーを求めています。

・日本企業とのネットワークを持つ環境専門家 　環境規制対応のための環境マネジメントシステム構築・改善などの従来の環境サービスに加え、規制導入前の国際的 　イニシアティブなどの企業における革新的な環境リスクアプローチの経験もしくは強い関心 ・気候変動対策における2℃シナリオ、長期環境ビジョン・目標に関する専門性 ・営業経験（必須）及びコンサルティングの経験 ・新規ビジネス構築の経験あれば尚可 ・多言語・多文化チームを他のマネージャーと協力し統率する能力 ・資料作成スキル（MS: Word, Excel, PPT）

脱炭素／サーキュラーエコノミー／生物多様性／人権／サステナブルファイナンス

＜CCaSSのサービス領域＞ ・ESG/サステナビリティ戦略 ・サステナビリティ関連技術及びイノベーション戦略 ・サステナブルファイナンス ・サステナビリティ情報の開示・保証業務 ・気候変動対応戦略及び気候変動リスク管理 ・環境・労働安全・衛生マネジメント ・自然・生物多様性 ・人権リスク対応/サステナブル・サプライチェーンマネジメント ・サステナビリティ・デジタルトランスフォーメーション

・資料作成スキル（Microsoft: Word, Excel, PPT） 上記に加えて、以下いずれかに該当する方 ・コンサルティング業務経験があり、上記のサービス領域のいずれかに興味のある方 ・一般事業会社・金融機関などでサステナビリティ、経営企画、新規事業企画などの実務経験のある方 ・ビジネス上の課題を論理的に考え、解決に向けて意欲的に取り組みたい方

脱炭素／サーキュラーエコノミー／生物多様性／人権

(1) クライアント組織のサステナビリティ企画やサステナブルビジネス部署に対する運営支援全般（戦略立案、企画業務、会議体運営等）、またはこれに関する調査 (2) クライアント組織のサステナビリティトランスフォーメーション（社会課題解決/社会的価値/インパクトに関する制度設計や社内浸透等）の支援、またはこれに関する調査 (3) EYグローバルのサステナビリティ戦略関連のコミュニティの参画・運営 ■ＰＪ事例：クライアントのインパクト測定・可視化ならびに開示媒体の監修支援

・以下のいずれか1つ以上の業務・調査・学術研究の経験のある方 　■Big4におけるコンサルティング業務（ESG領域に限定せず） 　■Big4以外の戦略系コンサルティングや経営コンサルティング業務（ESG領域に限定せず） 　■金融機関、事業会社、官公庁等でのサステナビリティ戦略立案・推進 　■ESG投融資、サステナビリティ投資、インパクト投資、またはそのリスク管理やミドル/バック業務 　■金融機関、事業会社、官公庁等での社会課題解決に関する事業活動/CSR活動 　■サステナビリティに関する重要課題（マテリアリティ）分析 ・ロジカルシンキング、クリティカルシンキングの基礎的なコンサルティングスキルのある方 ・プロジェクト実施・管理の経験者 ・日本語（母国語レベル）の高度なコミュニケーション能力のある方

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(1) クライアント組織のサステナビリティ企画やサステナブルビジネス部署に対する運営支援全般（戦略立案、企画業務、会議体運営等）、またはこれに関する調査 (2) クライアント組織のサステナビリティトランスフォーメーション（社会課題解決/社会的価値/インパクトに関する制度設計や社内浸透等）の支援、またはこれに関する調査 (3) EYグローバルのサステナビリティ戦略関連のコミュニティの参画・運営 ■ＰＪ事例：クライアントのインパクト測定・可視化ならびに開示媒体の監修支援

■Big4におけるコンサルティング業務（ESG領域に限定せず） 　■Big4以外の戦略系コンサルティングや経営コンサルティング業務（ESG領域に限定せず） 　■金融機関、事業会社、官公庁等でのサステナビリティ戦略立案・推進 　■ESG投融資、サステナビリティ投資、インパクト投資、またはそのリスク管理やミドル/バック業務 　■金融機関、事業会社、官公庁等での社会課題解決に関する事業活動/CSR活動 　■サステナビリティに関する重要課題（マテリアリティ）分析 ・ロジカルシンキング、クリティカルシンキングの基礎的なコンサルティングスキルのある方 ・プロジェクト実施・管理の経験者 ・日本語（母国語レベル）の高度なコミュニケーション能力のある方

脱炭素／サーキュラーエコノミー／生物多様性／人権

■サステナビリティ情報開示関連アドバイザリー ・CSRD、ISSB、SSBJ等のサステナビリティ情報開示の対応支援 ・統合報告書、サステナビリティ報告書等の作成支援 ・サステナビリティ情報関連の内部統制構築、データ収集体制構築、ツール導入支援 ・ESG評価（FTSE、MSIC、DJSI、CDP等）向上支援 ■保証業務 ・サステナビリティに関連した各種報告、原則に対する保証業務 私たちは、サステナビリティ開示規制に関する保証・アドバイザリーなど各種サービスを提供をしており、公認会計士、コンサルタント、事業会社出身者等、様々なバックグラウンドを持つメンバーで構成されています。 上級マネージャーの指導の下、プロジェクトの全体を統括し、顧客企業との円滑なコミュニケーションを行い、ESG/サステナビリティ情報開示支援・保証業務を行うチームの中核を担う人材を求めています。とりわけ、サステナビリティ関連情報の収集及び報告の信頼性確保の観点から、内部統制の構築に関する業務や第三者保証に関する業務におけるエキスパートとなっていただくことを想定しています。

・資料作成スキル（MS: Word, Excel, PPT） 上記に加えて、以下いずれかに該当する方 ①コンサルティングファーム・監査法人等でのアドバイザリーや監査業務経験　　 ②一般事業会社などでサステナビリティ情報開示、内部統制・ガバナンス構築などの実務経験のある方 ③ビジネス上の課題を論理的に考え、解決に向けて意欲的に取り組みたい方

人権

■ビジネスと人権に関するアドバイザリー業務 　・人権方針策定支援 　・人権デューデリジェンス支援 　・サステナビリティ（人権・環境）デューデリジェンス支援 ■責任あるサプライチェーンマネジメント/CSR調達支援業務 　・EUコーポレートサステナビリティデューディリジェンス指令（CSDDD/CS3D）対応支援 　・現代奴隷法関連支援 国連で2011年に承認された「ビジネスと人権に関する指導原則」（以下「指導原則」）は、企業に対し、事業活動によって影響をうける社内外の様々ステークホルダーの人権を尊重するよう求めています。欧米では、「人権デューデリジェンス」の概念を取り入れた国内法が制定あるいは提案され、多くのグローバル企業は、指導原則の要求事項に沿ってその社内プロセスを整備するようになっています。ビジネスを遂行する上での人権リスクや課題は増加傾向にあり、現在多くの大手グローバル企業がこの指導原則の要求事項を自社の内部プロセスに反映始めています。 私たちは、主に日本企業に対して、ビジネスと人権や責任あるサプライチェーンマネジメントに関するデューデリジェンス対応計画立案・実施、人権影響評価、サプライチェーンの現地CSR調査/監査、現代奴隷法声明作成支援、ビジネスと人権に関するe－learning教材作成など、各種サービスを提供をしています。 こうした業務において、積極的に業務を遂行・管理をできる人材を求めています。

・サステナビリティ分野での専門知識またはCSR関連の3年以上の経験、またはプロジェクトマネジメント3年以上の経験 ・資料作成スキル（Microsoft: Word, Excel, PPT） 【求める人物像】 ・セルフスターターで、成長意欲があり、プロアクティブに行動する方 ・知的好奇心のある方、自身にない専門性以外の領域についても学ぼうとする意欲のある方 ・チーム全体でプロジェクトを遂行していくための協調性、協力精神を持つ方 ・論理的思考⼒のある方 ・クライアントの課題に積極的に取り組む意欲のある方

脱炭素／サーキュラーエコノミー／生物多様性／人権

■Technology & Innovation戦略に関するアドバイザリー業務 ・技術系企業顧客のサステナビリティ経営を視点とする経営戦略・成長戦略支援業務 ・技術系企業顧客に対する技術視点・経営/ビジネス視点の両面からのイノベーション戦略の導出 ・技術系企業顧客の見る対面市場に対して技術課題含めた市場分析による成長戦略を導出 本業務では、技術・イノベーションを起点とするサステナビリティ経営戦略により、事業を通じて地球環境・社会の課題を解決するとともに、中長期の企業成長を両立する経営の支援を実施しています。 イノベーションの目線にて社会におけるサステナビリティ向上を担う新たな戦略コンサルティング領域の開拓を担い、クライアントひいては社会全体のサステナビリティを先導、戦略導出に貢献する意思をもって業務遂行ができるメンバーを求めています。

物性/物理/化学/生物/工学全般（素材・技術・科学・半導体・バイオ・セラミック・化学工学等）の知見を 駆使する技術系業務経験2年以上（大学院での研究経験を含めて加算可能） かつ、以下いずれかのご経験 ・事業企画・経営企画・製品企画・技術企画など中長期計画（戦略）に関わる業務を担当し、経営視点から 　上位層へのコミュニケーション、プレゼンテーション、企画書のとりまとめ等の業務経験2年以上 ・コンサルティング業務にて顧客議論と資料作成含む戦略案件経験2年以上、かつ技術系クライアントへの 　デリバリー経験

人権

■ビジネスと人権に関するアドバイザリー業務 　・人権方針策定支援 　・人権デューデリジェンス支援 　・サステナビリティ（人権・環境）デューデリジェンス支援 ■責任あるサプライチェーンマネジメント/CSR調達支援業務 　・EUコーポレートサステナビリティデューディリジェンス指令（CSDDD/CS3D）対応支援 　・現代奴隷法関連支援 国連で2011年に承認された「ビジネスと人権に関する指導原則」（以下「指導原則」）は、企業に対し、事業活動によって影響をうける社内外の様々ステークホルダーの人権を尊重するよう求めています。欧米では、「人権デューデリジェンス」の概念を取り入れた国内法が制定あるいは提案され、多くのグローバル企業は、指導原則の要求事項に沿ってその社内プロセスを整備するようになっています。ビジネスを遂行する上での人権リスクや課題は増加傾向にあり、現在多くの大手グローバル企業がこの指導原則の要求事項を自社の内部プロセスに反映始めています。 私たちは、主に日本企業に対して、ビジネスと人権や責任あるサプライチェーンマネジメントに関するデューデリジェンス対応計画立案・実施、人権影響評価、サプライチェーンの現地CSR調査/監査、現代奴隷法声明作成支援、ビジネスと人権に関するe－learning教材作成など、各種サービスを提供をしています。 こうした業務において、積極的に業務を遂行・管理をできる人材を求めています。

・サステナビリティ分野での専門知識またはCSR関連の3年以上の経験、またはプロジェクトマネジメント3年以上の経験 ・資料作成スキル（Microsoft: Word, Excel, PPT） ＜求める人物像＞ ・セルフスターターで、成長意欲があり、プロアクティブに行動する方 ・知的好奇心のある方、自身にない専門性以外の領域についても学ぼうとする意欲のある方 ・チーム全体でプロジェクトを遂行していくための協調性、協力精神を持つ方 ・論理的思考⼒のある方 ・クライアントの課題に積極的に取り組む意欲のある方